◆マネーフロー
◆グラフの見方
１．各ノード（サークル）の大きさは、その業種の相対的な騰落率（週初始値～週末終値）を表します。
ノードが大きいものほど相対的に騰落率が大きく、ノードが小さいものほど相対的に騰落率が小さくなります。
２．各ノードのレイアウトは、値動きによってクラスタリングしています。
ノードの距離が近い業種ほど、その週に似通った動きをしたことになります。
３．それぞれのエッジ（矢印）は、値動きの推定因果関係を表します。
これは一種の推定マネーフローと考えることができます。
４．その他留意事項
業種指標には本来は東証３３業種を使うべきですが、グラフの煩雑さを回避するためにTOPIX17セクターインデックスを採用しています。
騰落率と推定マネーフローは必ずしも一致するものではありません。
◆国内市況まとめ（Bloombergより）
9月25日（月）
東京株式相場は反発し、主要株価指数は年初来高値を更新した。
北朝鮮問題に対する過度な警戒感が和らいだほか、国内経済対策への期待感も後押しした。
自動車やゴム製品など輸出株、情報・通信や医薬品株など内外需業種が幅広く高い。
9月26日（火）
東京株式相場は小幅に反落。
軍事行動を示唆する米国と北朝鮮の応酬で極東情勢の緊張が懸念されたほか、為替の円高推移を嫌気する売りに押された。
半面、この日は３・９月決算銘柄の権利付き最終売買日で、個人投資家を中心に配当取りの買いが入ったほか、安倍晋三首相は衆院解散と経済対策策定の指示を25日に正式表明し、政策期待も相場全体を下支えした。
9月27日（水）
東京株式相場は続落、３、９月期決算企業の権利落ちに絡む売りが響いた。
株主優待狙いの動きが一巡した陸運株や外食株のほか、相対的に配当利回りが高い電力やガス、商社株も安い。
半面、為替のドル高・円安推移、米国の税制改正の進展期待が相場全体を下支えした。
9月28日（木）
東京株式相場は３日ぶりに反発し、ＴＯＰＩＸは年初来高値を更新。
米国の税制改革進展による景気刺激期待が広がったほか、為替のドル高・円安推移が好感された。
電機や機械など輸出株、繊維や化学など素材株が上げ、米長期金利の急伸から金融株、原油上昇を受け石油株も高い。
9月29日（金）
29日の東京株式相場は小幅に反落。
為替のドル高・円安の勢いが一服し、業績上乗せ期待の後退で輸送用機器など輸出株の一角が下げた。
国際原油市況の反落を受けた鉱業株のほか、電力・ガスや陸運株も安い。衆院選に向け野党再編が活発化し、安倍政権の先行き警戒感も重しとなった。
◆所見
今週は権利落ちに絡む値動きや、半期末による決済、日経平均の組み換えなど、難しい動きをした相場であったと思います。
すっきりリスクオンへの展開はまだまだないようです。
