◆マネーフロー
◆グラフの見方
１．各ノード（サークル）の大きさは、その業種の相対的な騰落率（週初始値～週末終値）を表します。
ノードが大きいものほど相対的に騰落率が大きく、ノードが小さいものほど相対的に騰落率が小さくなります。
２．各ノードのレイアウトは、値動きによってクラスタリングしています。
ノードの距離が近い業種ほど、その週に似通った動きをしたことになります。
３．それぞれのエッジ（矢印）は、値動きの推定因果関係を表します。
これは一種の推定マネーフローと考えることができます。
４．その他留意事項
業種指標には本来は東証３３業種を使うべきですが、グラフの煩雑さを回避するためにTOPIX17セクターインデックスを採用しています。
騰落率と推定マネーフローは必ずしも一致するものではありません。
◆国内市況まとめ（Bloombergより）
9月4日（月）
東京株式相場は４営業日ぶりに反落。
北朝鮮の核実験実施で東アジアの地政学リスクが高まり、為替市場での円高推移や米国株先物の下落を嫌気する売り圧力が強まった。
電機や情報・通信、銀行、医薬品株など幅広く下げ、東証１部銘柄の９割が下げるほぼ全面安。
9月5日（火）
東京株式相場は続落、ＴＯＰＩＸは約３カ月ぶりの安値を付けた。
北朝鮮情勢や為替の円高進行が嫌気され、リスク資産圧縮の流れが強まり、日本郵政株の売り出しによる株式需給の悪化も投資家心理を冷やした。
東証１部33業種は電機や情報・通信、海運など32業種が安い。
9月6日（水）
東京株式市場ではＴＯＰＩＸが３営業日ぶりに小幅反発。
日経平均株価に新規採用されるリクルートホールディングスなどサービス株が上げ、食料品や小売、陸運、倉庫株など内需セクターが堅調だった。
半面、米国長期金利の急低下を嫌気し、銀行や保険など金融株は安い。
9月7日（木）
東京株式相場は上昇。
債務上限適用停止の延長を受け、米国の政治情勢や景気に対する懸念が後退した。
為替市場では円高が一服、業績懸念も和らぎ、輸送用機器や機械株など輸出セクター、パルプ・紙や小売、建設株など内需セクターが幅広く高い。
9月8日（金）
東京株式相場は反落。
欧州中央銀行（ＥＣＢ）の政策決定会合後に米国の長期金利が低下、為替は１ドル＝107円台と10カ月ぶりの円高水準に振れ、企業業績に対する懸念が広がった。
保険、銀行など金融株中心に機械、鉄鋼株が下げ、業績不透明感の強まった食料品株も安い。
◆所見
先週までと比較してずいぶんと異なるネットワーク図となっています。
今週は新興市場が大きく下落しており、ボラティリティが高かった週でした。
いつもと異なるマネーフローが発生していたのかもしれません。
このネットワーク図から何か分かる方がいらっしゃれば解説をお願いします（笑）
