◆マネーフロー
◆グラフの見方
１．各ノード（サークル）の大きさは、その業種の相対的な騰落率（週初始値～週末終値）を表します。
ノードが大きいものほど相対的に騰落率が大きく、ノードが小さいものほど相対的に騰落率が小さくなります。
２．各ノードのレイアウトは、値動きによってクラスタリングしています。
ノードの距離が近い業種ほど、その週に似通った動きをしたことになります。
３．それぞれのエッジ（矢印）は、値動きの推定因果関係を表します。
これは一種の推定マネーフローと考えることができます。
４．その他留意事項
業種指標には本来は東証３３業種を使うべきですが、グラフの煩雑さを回避するためにTOPIX17セクターインデックスを採用しています。
騰落率と推定マネーフローは必ずしも一致するものではありません。
◆国内市況まとめ（Bloombergより）
8月28日（月）
東京株式市場ではＴＯＰＩＸが続伸。
米ジャクソンホールでの会合で欧米中央銀行の首脳からタカ派的な発言がなく、拙速な金融引き締めに対する警戒感が和らいだ。
医薬品やサービス、電気・ガスなど内需株が高く、サービスでは増益決算のエイチ･アイ・エスが急伸。任天堂などその他製品株も高い。
8月29日（火）
東京株式相場は下落。
日本上空を通過する北朝鮮のミサイル発射で、地政学リスクを警戒する売りが広がった。
米国の長期金利低下やハリケーンの影響が懸念された保険株のほか、証券株など金融セクターが下げ、為替の円高進行から輸送用機器も軟調。
8月30日（水）
東京株式相場は反発。
北朝鮮によるミサイル発射で高まった地政学リスクへの過度な警戒感が和らいだ。
為替が円安方向に振れたことも投資家心理にプラスに働き、電機など輸出株、鉄鋼や化学など素材株、海運、倉庫、食料品株と幅広い業種が高い。
8月31日（木）
東京株式相場は続伸し、ＴＯＰＩＸはおよそ３週ぶりの高値水準に戻した。
米国の国内総生産（ＧＤＰ）改定値や雇用関連統計が予想以上に良く、為替がドル高・円安方向に振れたことも好感された。
銀行や鉄鋼、商社、輸送用機器株など景気敏感セクター中心に高い。
9月1日（金）
東京株式相場は３日続伸。
個人消費支出統計の低調で米国の長期金利が低下する中、過剰流動性の継続期待が投資家心理にプラスに働いた。
700億円の自社株買いが好感されたＡＮＡホールディングスなど空運株が上げ、倉庫やゴム製品、石油株も高い。
◆所見
エネ資源からは資金流出が始まったようです。食品と電機精密へ流れています。
今週はこの２つのセクターがマネーを集めていたようですね。
騰落率の大きさとマネーフローが一致しない大きな理由の１つは、各業種の時価総額が異なるからですね。
エネ資源セクターは時価総額が小さいため、少しのマネーフローでも大きく騰落してしまいます。
ざっくりした時価総額比率を載せておきますので参考としてください。
＜各セクターの時価総額比率（TOPIXウェイトから算出）＞
