◆マネーフロー
◆グラフの見方
1.各ノード(サークル)の大きさは、その業種の相対的な騰落率(週初始値~週末終値)を表します。
ノードが大きいものほど相対的に騰落率が大きく、ノードが小さいものほど相対的に騰落率が小さくなります。
2.各ノードのレイアウトは、値動きによってクラスタリングしています。
ノードの距離が近い業種ほど、その週に似通った動きをしたことになります。
3.それぞれのエッジ(矢印)は、値動きの推定因果関係を表します。
これは一種の推定マネーフローと考えることができます。
4.その他留意事項
業種指標には本来は東証33業種を使うべきですが、グラフの煩雑さを回避するためにTOPIX17セクターインデックスを採用しています。
騰落率と推定マネーフローは必ずしも一致するものではありません。
◆国内市況まとめ(Bloombergより)
8月14日(月)
東京株式相場は4日続落し、TOPIXは約2カ月ぶりの1600割れ。
北朝鮮問題に対するトランプ米大統領の強硬姿勢が懸念され、日本の連休期間中の米国株下落や為替のドル安・円高が嫌気された。
電機など輸出関連や情報・通信といった時価総額上位業種、米長期金利低下も響いた銀行など金融株中心に幅広く売られた。
8月15日(火)
東京株式市場は5日ぶりに反発。
米国と北朝鮮の間の緊張が緩和し、リスク回避の動きが後退した。
為替市場で円が全面安となったことも手伝い、電機や自動車などの輸出関連、米国の長期金利上昇を受け保険や銀行など金融中心に買われた。
8月16日(水)
東京株式相場は小反落。
米国の経済指標改善を受けて金利上昇による過剰流動性相場への悪影響が懸念されたほか、地政学的リスクも重しとなり、小売や建設、不動産中心に下げた。
半面、陸運や医薬品などディフェンシブ関連は堅調で下値を支えた。
8月17日(木)
東京株式市場は小幅続落。
米国の低インフレ継続観測から長期金利が低下、為替市場でドル安・円高が進行して業績上乗せ期待が後退した。
銀行などの金融株、自動車など輸出関連株の一角が売られた。半面、金属市況の上昇を受け非鉄や卸売などは高い。
8月18日(金)
東京株式市場は3日続落し、日経平均株価は3カ月半ぶりの安値。
トランプ米大統領の発言を巡る政治混乱やスペインでのテロ事件を受け、米国の株安・金利低下や為替の円高などグローバルでリスク回避の動きが加速したことが響いた。
電機など輸出や銀行など金融中心に東証33業種中31業種が安い。
◆所見
相対的に内需・ディフェンシブにマネーがシフトしています。
リスクオンへの転換を見極めたいところですが、まだまだ先のような気がします。