◆マネーフロー
◆グラフの見方
１．各ノード（サークル）の大きさは、その業種の相対的な騰落率（週初始値～週末終値）を表します。
ノードが大きいものほど相対的に騰落率が大きく、ノードが小さいものほど相対的に騰落率が小さくなります。
２．各ノードのレイアウトは、値動きによってクラスタリングしています。
ノードの距離が近い業種ほど、その週に似通った動きをしたことになります。
３．それぞれのエッジ（矢印）は、値動きの推定因果関係を表します。
これは一種の推定マネーフローと考えることができます。
４．その他留意事項
業種指標には本来は東証３３業種を使うべきですが、グラフの煩雑さを回避するためにTOPIX17セクターインデックスを採用しています。
騰落率と推定マネーフローは必ずしも一致するものではありません。
◆国内市況まとめ（Bloombergより）
8月21日（月）
東京株式相場は４営業日続落した。
北朝鮮情勢や米政治への懸念が根強いなか、為替がやや円高方向に推移し、時価総額上位業種が下落した。
銀行や保険など金融、電機や機械など輸出関連の下げが目立ち、東証１部の売買代金は６月26日以来の低水準。
8月22日（火）
東京株式相場はＴＯＰＩＸが５営業日ぶりに小幅に反発。
為替相場の落ち着きや４日続落による短期売られ過ぎ感から見直し買いが入りやすく、野村証券が目標株価を上げた鉄鋼株が買われ、非鉄金属や電機も上昇。
ただ北朝鮮情勢や米政権に対する不透明感から上値は重く、日経平均株価は５日続落した。
8月23日（水）
東京株式相場は上昇。
米国の税制改革が進展するとの観測から前日の米国株が続伸し、投資家心理が好転した。
直近の円高の勢い一服も支援材料。業種別では繊維株や情報・通信株が高く、海外原油市況の反発を背景に石油株も高い。
一方、トランプ米大統領の発言をきっかけに昼休み時間帯の為替市場で円が強含むと、午後の主要株価指数は上げ幅を縮めた。
8月24日（木）
東京株式相場は反落。
米国ジャクソンホールでの欧米金融当局者の発言を見極めようと様子見姿勢が強い中、米政治に対する根強い警戒感からの売りに押された。
自動車用鋼板の値下げ報道が嫌気され、鉄鋼株が業種別下落率でトップ。証券など金融株や情報・通信株、陸運株も安い。
8月25日（金）
東京株式相場は反発。
米国の長期金利が上昇、為替は前日に比べドル高・円安水準で推移し、国内企業業績への過度な懸念が後退した。
鉄鋼株が見直され、繊維や非鉄金属株など素材セクターが高く、輸送用機器や機械など輸出株、海運株も堅調だった。
◆所見
それにしてもエネ資源は特殊なセクターですね。
ここ数週間の騰落率は他業種と比べて大幅高となっています。
